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学歴(がくれき)とはある人が学んできた経歴の事である。

以下では特に断り書きがない限り、日本での事例について述べる。

◆ 用法

日本において日常生活で「学歴」という語を用いる時はその人の卒業・修了・退学した学校の経歴である学校歴(がっこうれき)の事を表わす事も多い。

その人が学んだ学校のうち、最上位の学校の経歴を最終学歴(さいしゅうがくれき)といい、一般的に「学歴」と言うと「最終学歴」のことを指すことが多い。最終学歴は「大学の卒業」、「高等学校の卒業」などのように学校の種類と卒業・修了・中退・退学などの別を用いて表す事が多い。

日本では学歴が中学校卒業の場合を中卒(ちゅうそつ)、高等学校卒業の場合を高卒(こうそつ)、高等専門学校卒業の場合を高専卒(こうせんそつ)、専修学校専門課程卒業の場合を専門卒(せんもんそつ)、短期大学卒業の場合を短大卒(たんだいそつ)、大学学部卒業の場合を大卒(だいそつ)もしくは学卒(がくそつ)、大学院修了の場合を院卒(いんそつ)と略して呼ぶ。ただし学卒には学校卒業の意味もある。

国語辞典などを参照しても、これらの用語自体には最終学歴という意味があるとはされていないが、日常会話などでは、最終学歴のことという前提で使用されることがある。たとえば、大学を卒業していない人物について「彼は高卒だから、出世できなかった」などと表現される場合がある。またどの様な教育機関を「学歴」の内に含むかについては論者によって微妙な違いが存在し、公式に明確な線引きは行われていない。

近年、誤った使用法として「入学難易度の高い有名大学」の卒業者や在学者のことを、「高学歴」者と呼称する事が多い。

特にバラエティー番組の回答者などに、東大・京大・早慶出身者などがいると、「高学歴回答者」などと紹介される。

◆ 学歴社会

◇ 概説

学歴社会とは学歴によってどの程度の人生(就職、結婚など)を送ることができるかの見通しが分かる社会。ダニエル・ヤンミン、チャン・マイミンはこのシステムをパイプラインシステムと呼んだ。

工業製品の大量生産、大量消費と、経済成長を前提とした社会においては学歴社会が有効に機能する。より良い学歴を保持する者がより良い待遇(職業や賃金などで恵まれた環境)を受ける可能性が高い。つまり、高学歴を得る事が社会的成功の確率を格段に高めるため、その後の人生を決定付けるいわばパスポートの役割を果たす。

学生にとっては以下の利点があった。

・希望する職に就くためにはどのくらいの学校に行けば良いかがわかりやすい(例えば、大手企業のホワイトカラーになるためには大学、中小企業の製造現場だったら工業高校など)

・分不相応な夢をあきらめられる(例えば、医者になりたいと思っても、医科大学に入るだけの学力がなければ無理だからあきらめられる)

・システムには高校・大学受験という分岐点があるため、頑張って分岐点で上位の学校に行くことにより、階層上昇の機会を与えていた(頑張って親よりも良い学校を出れば、親以上の階層になることができた。親の職業等の環境と子供の学力に相関はあるが、ここで重要なのは階層上昇の「機会がある」ということ)

◇ 社会構造変化によるシステムの機能不全

だが、社会がオールドエコノミーからニューエコノミーに変わると、社会が必要とする労働者の構造が変化し、このパイプライン・システムが機能不全を起こす。

・物作り主体のオールドエコノミー → 情報やサービスを売るニューエコノミーへの転換

  ・大量の熟練労働者が必要な構造 → 一部の創造的な仕事をする人(高収入)と、多数の単純労働者(低収入)という構造へ

この構造変化に対し学校は追い付けていない。高い能力を求められる労働力が減る一方で、それに対応して学歴の高い卒業生が減るわけではないから結果として学歴がインフレ状態になる。

学歴がインフレ状態になり、高学歴でも将来が保証されなくなるため、努力をして高学歴となってもその努力が報われず、努力が保障されない社会となる。また、「努力をしても良い結果が出るとは限らない」状態になるが、だからといって努力をしないで良いかというとそういうわけではなく、「努力をしない(低学歴)とさらにダメな状態」となる。

「学歴難民」という言葉に表徴されるように、先進国においては学歴のインフレ化が進み、高学歴を獲得しても社会的待遇が以前ほどは保障されなくなっている。特に採用の分野では、プログラミング技術など実用的能力を持つ者を即戦力として評価する企業が増えつつある。

◇ 歴史

近代以前の社会においては、人々の社会的地位や職業はその身分・家柄・財産によって定められ、世襲や血縁、地縁などを加味して人材の選抜・配置が行われた。

産業革命と市民社会が進展したイギリスにおいて、1853年に東インド会社によってインド高等文官の任用が会社理事による推薦から公開競争試験に移行し、1870年にはイギリス本国高等文官にも同様の試験が導入され、試験による人材の選抜・登用が官僚のみならず各種専門職などでも行われるようになった。このような人事制度は、人々の能力・業績を公平かつ客観的に図る方法として評価され、身分制社会から社会を解放して社会問題を解決する手段として各国に普及した。

日本でも明治以後こうした試験による選抜が行われてきた。それでも明治初期は、農民層は学問を必要なものと感じておらず、商人層は読み書き算盤さえ出来ればよいとする考え方が支配的であった。農民や商人が学問に目覚めた場合、書物を読み、独学の傍ら同好の士と文通し、師を求めるといった学校によらない学習手段が一般的だった。人類学者の鳥居龍蔵と植物学者の牧野富太郎もそういう方法によって研究者を志し、ついには東京帝国大学を研究の場にすることができたが、すでに大学は学歴が幅を利かせる時代となっていて、学歴を持たない彼らは差別的な扱いに苦しむこととなった。

明治30年代に入ると官僚的な組織を持った企業が増加し、高学歴者が必要とされるようになってきた。それでも大半の企業は年少者を教育して手代、番頭へと昇進させる伝統的な人事制度をとっていて、財閥企業ですら安田銀行は14歳前後の年少者を採用して教育する学歴無用の採用を自慢していた。

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